大林組/中間貯蔵施設向け土質判別システム開発/砂質・粘性土を分別、処理費用大幅減

 大林組は、福島第1原発事故で福島県内に飛散した放射性物質の除染廃棄物を保管する中間貯蔵施設向けに、除去土壌を分別するシステムを開発した。汎用計測機器を組み合わせたシンプルな仕組みで、ベルトコンベヤー上を搬送される土壌の特性を瞬時に判別できる。砂質土、粘性土と土質ごとに分別処理することで、処理費用を大幅に低減できるようになるという。
 粘性土には▽塊状になりやすい▽高含水比▽乾燥密度が小さい-という三つの特性がある。開発した「土質判別システム」は、レーザースキャナーや含水比測定装置、分別コンベヤーなどで構成し、この特性を指標に砂質土と粘性土に大別する。実証実験の結果、各指標とも測定結果は良好で、正確に判別できることを確認した。
 環境省発注の「平成29年度中間貯蔵(大熊3工区)土壌貯蔵施設等工事」に同システムを初導入し、プラントの組み立て完了後、18年3~4月にも稼働させる予定だ。栗生暢雄除染・中間貯蔵プロジェクト部長は「中間貯蔵施設はより早く安全に整備する必要がある。このシステムにより、貯蔵量を減らすことにもつながる。再生資材化にも積極的に取り組んでいきたい」と話している。
 除去土壌は異なる場所から運び込まれるため、土質はさまざま。土質を判別せずに分級洗浄を行うと、最も負荷の大きい高粘性土を想定した運用となり、処理速度が低下する。このシステムを使えば、改質が必要となる粘性土だけに改質材を添加できるようになり、処理速度を高め、改質に伴うコストも低減できる。

(日刊建設工業新聞様より引用)