建設経済研/技術者・技能者確保育成で調査結果/先端技術活用でモチベーション向上

 ◇魅力ある職場づくり鍵
 建設経済研究所(竹歳誠理事長)は、建設技術者と技能者の確保育成に関する調査結果をまとめた。技術者の確保育成に取り組む地方建設会社にヒアリングした結果、ICT(情報通信技術)活用など効率的な業務の促進が若手の育成につながっている傾向が表れた。技能者の確保育成では元請企業などにアンケートを実施。魅力ある職場づくりの重要性が上がった。
 国勢調査のデータ(2005、10、15年)を基に20~30年の技術者数を推計。その結果、高年齢化が進展するとともに、中国、四国の2ブロックで減少傾向が顕著に表れた。
 地方建設会社4社に技術者の確保育成についてヒアリングした結果、先端技術を通じたOJTが若手技術者のモチベーション向上につながり、社内の意識改革や創意工夫によって休日が増えるとの回答もあった。
 資本金1億円以上の元請企業1287社(有効回答率23・2%)を対象に、技能者の確保育成に関するアンケートを実施。社会保険加入状況については、「未加入業者を下請企業に選定しない」との回答が公共工事で約9割、民間工事が約5割となった。
 下請企業への労務費支払いでは公共工事設計労務単価の引き上げを適正に反映しているものの、技能者の賃金上昇につながっているか把握できていないことが分かった。担い手の確保育成に向け、賃金上昇や休日拡大など処遇改善を進め、安心して働ける環境整備を挙げる声が多かった。

(日刊建設工業新聞様より引用)