前田建設/低炭素型コンクリートを開発/通常製造設備で出荷可能、技研に適用

 前田建設は24日、一般的なコンクリートと比較し製造段階での二酸化炭素(CO2)排出量が最大80%程度削減できる低炭素型コンクリートを開発したと発表した。低炭素型コンクリートは結合材に多成分の材料を使うため、製造設備によって出荷できる工場が制限される課題があった。開発したコンクリートは通常の製造設備で出荷できる点が特長。茨城県取手市の新技術研究所に整備している総合実験棟の一部に適用し、ひび割れの発生がないなど品質に問題がないことを確認した。
 開発に当たっては、つくばコンクリートサービス(茨城県つくば市、中山敬之助社長)、BASFジャパン(東京都港区、石田博基社長)、ポゾリスソリューションズ(神奈川県茅ケ崎市、吉沢祐史社長)の3社が技術協力した。
 あらかじめ配合した独自開発の混合セメントを使うことで、一般的な設備でも通常のコンクリート同様に製造できる。混合セメントは多成分の材料で構成しているため、混合方法などによっては品質にばらつきが出る可能性もある。今回のコンクリート製造に当たっては、少量ずつ混合するバッチ式を採用。各材料の計量誤差を最小限に抑え品質のばらつきを防いだ。
 低炭素型コンクリートは一般的なコンクリートと比較してセメント量が少ないため、凝結に時間がかかる。開発したコンクリートの使用に当たっては、一部に硬化促進剤を添加することでこの課題を解決した。
 硬化促進剤の添加により、添加していない部分と比較して凝結時間が約2時間短くなり、品質低下につながる表面への水の浮き上がり量も約80%削減できた。強度も上がり、未添加部分が養生初期時点で37~38ニュートン(N)なのに対し添加部分は43~44Nと上回った。
 土木学会は今夏にも「混和材を大量に使用したコンクリート構造物の設計・施工指針(案)」の発刊を予定している。同指針を追い風に、同社は低炭素型コンクリートの利用が拡大すると見込んでいる。

(日刊建設工業新聞様より引用)

前田建設/低炭素型コンクリートを開発/通常製造設備で出荷可能、技研に適用

 前田建設は24日、一般的なコンクリートと比較し製造段階での二酸化炭素(CO2)排出量が最大80%程度削減できる低炭素型コンクリートを開発したと発表した。低炭素型コンクリートは結合材に多成分の材料を使うため、製造設備によって出荷できる工場が制限される課題があった。開発したコンクリートは通常の製造設備で出荷できる点が特長。茨城県取手市の新技術研究所に整備している総合実験棟の一部に適用し、ひび割れの発生がないなど品質に問題がないことを確認した。
 開発に当たっては、つくばコンクリートサービス(茨城県つくば市、中山敬之助社長)、BASFジャパン(東京都港区、石田博基社長)、ポゾリスソリューションズ(神奈川県茅ケ崎市、吉沢祐史社長)の3社が技術協力した。
 あらかじめ配合した独自開発の混合セメントを使うことで、一般的な設備でも通常のコンクリート同様に製造できる。混合セメントは多成分の材料で構成しているため、混合方法などによっては品質にばらつきが出る可能性もある。今回のコンクリート製造に当たっては、少量ずつ混合するバッチ式を採用。各材料の計量誤差を最小限に抑え品質のばらつきを防いだ。
 低炭素型コンクリートは一般的なコンクリートと比較してセメント量が少ないため、凝結に時間がかかる。開発したコンクリートの使用に当たっては、一部に硬化促進剤を添加することでこの課題を解決した。
 硬化促進剤の添加により、添加していない部分と比較して凝結時間が約2時間短くなり、品質低下につながる表面への水の浮き上がり量も約80%削減できた。強度も上がり、未添加部分が養生初期時点で37~38ニュートン(N)なのに対し添加部分は43~44Nと上回った。
 土木学会は今夏にも「混和材を大量に使用したコンクリート構造物の設計・施工指針(案)」の発刊を予定している。同指針を追い風に、同社は低炭素型コンクリートの利用が拡大すると見込んでいる。

(日刊建設工業新聞様より引用)