大成建設/医療機器所在管理システムの機能拡充/貸出・返却状況を自動判断

 大成建設は、自社が開発した医療機器所在確認システムの機能を広げた。新たに機器の貸し出し、返却状況を自動で判断する自動貸出機能を追加したほか、医療機器の情報を受信するアンテナを無線化し、医療機器管理業務の効率化と導入コストの低減を図った。
 大成建設の医療機器所在管理システム「T-Location.ME(ティーロケーションエムイー)」は、出入り口や階段口など動線の分岐点などにアンテナを配置し、医療機器に取り付けたICタグから通過履歴を検知することで、「どのエリアに対象機器が存在する確率が高いか」を予測する。少ないアンテナ数で所在が把握できるため、他の所在管理システムと比べてコストを抑えることができる。
 現在は、医療機器の安全保守・点検記録などを管理するフクダ電子の医療機器安全点検システム「MARIS(マリス)」と連携させ、医療機器管理業務の効率化に寄与している。ただ、機器の貸し出し、返却手続きは、依然として紙への記入やバーコードの読み取りが主流で、在庫管理に多くの時間と労力を必要とするほか、緊急時の手続き不備などが懸念されている。
 今回新たに付加した自動貸出機能は、保管場所での医療機器の有無を自動で判断し、機器の貸し出し・返却状況をマリスに伝達して表示する。同システムを先行導入している福島県の病院では、1600台の医療機器の管理・運用で、毎日平均2~3時間必要だった貸し出し情報の入力業務が不要になったという。
 データ受信アンテナの無線化では、導入の際の配線工事が不要となるため、従来の有線型と比べた導入コストを2~3割程度低減できる。使用する周波数は920メガヘルツ帯と、他の医療機器やWi-Fiに干渉することなく、相互に影響を与えることはない。
 システム開発に協力する埼玉医科大学の加納隆教授は「一人の患者が複数の医療機器を使用している例は多く、患者と一緒に病棟間を移動した場合、所在の把握は難しい。どこにあるのかさえ分かれば、管理業務を大幅に省力化できる」と有効性を強調する。
 今後は、医療施設の新築・改修工事などの入札時に技術提案するほか、フクダ電子との連携で既設医療施設への提案活動を積極的に行うなど、同システムの普及を目指す考えだ。

(日刊建設工業新聞様より引用)