大林組ら3社/5G活用し建機遠隔操作に成功/国内初、災害復旧や危険作業で実用化へ

 大林組、KDDI、NECの3社は15日、次世代移動通信システム「5G」と、4K3D(3次元)モニターを活用した建設機械の遠隔操作に国内で初めて成功したと発表した。1~14日に大林組の東京機械工場(埼玉県川越市)で実証実験を行い、有用性を確認した。人が立ち寄ることが困難な災害復旧現場をはじめ、幅広い用途での活用を見込んでいる。
 災害復旧などに代表される危険作業では、オペレーターが建機に搭乗せず、離れた場所からモニターの映像を見ながら操作する無人運転が求められている。だが、遠隔操作は実際の操作に比べて建機の動作が遅く、作業効率が50~60%程度低下すると言われている。さらに遠隔操作の場合、建機に搭載したカメラの映像を頼りに操縦することも作業効率の低下につながっているという。
 今回行われた実証実験では、5Gの特徴である高速・大容量・低遅延通信を建機の遠隔操作に応用。既存モバイル通信では実現が困難だった高精細映像などの大容量データを使用できるようにした。これにより遠隔地にいるオペレーターでも高精細な映像を見ながら操縦でき、スムーズな操作が可能となり、作用効率が従来の遠隔操作に比べて15~25%改善した。
 同実証実験で使用した建機には、高精細4Kカメラ2台、360度を見渡せる2K全天球カメラなど、計5台のカメラを搭載。そこから得た映像情報を、28ギガヘルツ帯対応の超多素子アンテナによるビームフォーミング(ビームの幅を絞り電力を集中することで電波が届く範囲を延伸する技術)を活用して遠隔操作側に伝送する。
 遠隔操作時では、裸眼でも自然に3D映像が視聴可能な4K対応の3Dモニターを導入。従来のモニターに比べ、奥行きをより正確に把握できるようにした。これにより遠隔地からでもスムーズな建機操作を実現したという。
 同技術の開発を手掛けた大林組の古屋弘技術本部技術研究所上級主席技師は、今後の展開について「5Gの環境が整えば、いつでも実用化したい」と強調。その上で「災害復旧だけでなく、解体などの危険作業や、粉じんが多く発生する現場など、幅広い用途で活用していきたい」と話している。

(日刊建設工業新聞様より引用)