建築学会/18年度事業計画/タスクフォースで設計者・施工者選定方式など検討

 日本建築学会(古谷誠章会長)は16日、東京・芝の建築会館ホールで臨時総会を開き、18年度の事業計画を決めた。建築界の異分野連携と、信頼性の高い設計者・施工者選定方式について、1月に設置した二つのタスクフォースで検討を深める。53学協会で組織する男女共同参画学協会連絡会の幹事学会として、11月に開く関連シンポジウムの準備も進める。全国の支部や他団体に参加する女性会員の交流を促す「全国建築女性ネットワーク会議(仮称)」の設立も検討する。
 古谷会長は「専門家が一丸となり、地域と国際社会の視点を併せ持つ団体として社会から信頼されるよう、日本の建築学を再興したい」と強調した=写真。
 事業計画では▽財政安定化▽社会貢献活動強化▽事業の合理化・効率化-などを基本方針として協会活動を展開する。
 調査研究活動では成果を国内外に発信するため、会員らの論文をホームページで公開する検討に着手。図面など建築資料を電子化して公開する検討も始める。
 研究成果を会員間で共有するため、9月4~6日の3日間、仙台市の東北大川内キャンパスで研究発表会を開く。
 会員増強の取り組みでは、協会活動を紹介するパンフレットを刷新し、若手会員の勧誘を強化する。
 建築会館(東京・芝)の防犯対策とBCP(事業継続計画)を強化する検討も開始。BCP対応の一環として建築会館・ホールの空調設備などを改修する。

(日刊建設工業新聞様より引用)