建設コンサル大手14社/18年春採用、新卒・中途とも横ばい/19年春は9社が増員

 大手建設コンサルタント14社の18年4月の新卒採用人数が、前年並みとなることが日刊建設工業新聞の調査で分かった。総数は前年からほぼ横ばいの566人。前年比で増加が9社、減少が5社となり、減少5社のうち2社は4人以内の微減にとどまった。19年4月採用は未回答の1社を除く13社中9社が今春より採用人数を増やす計画。未回答の1社の採用予定数が確定すると、16年4月以来3年ぶりに総数が600人台に乗る見込みだ。
 主要14社にアンケートを実施し、新卒・中途採用の人数や人材戦略を尋ねた。
 今春(18年4月)入社の新卒者は14社合計で566人と前年並みで推移。うち技術系は509人と全体の9割を超えた。
 50人以上の新卒者が入社するのは日本工営、建設技術研究所、オリエンタルコンサルタンツ、パシフィックコンサルタンツ、国際航業の5社。日本工営は前年より11人、オリエンタルコンサルタンツが13人と大きく減らしたが、前年の大幅増加の反動減。技術系を前年より増やしたのは7社、減らしたのは5社、前年と同数の横ばいは2社。減らした5社のうち、前年より1~5人以内の微増が2社と、技術系の増員傾向は続いている。
 新卒者の採用数は、17年4月と18年4月が2年連続して560人台で推移し、16年4月の608人と比較すると40人程度の減少。主力の公共関連調査業務の発注量が低迷していたことに加え、各社が注力する新規事業が収益基盤を支えるまでに至っていないことが、採用数にブレーキがかかっている理由だ。
 ただ、昨年は2兆円を超える大型補正予算が発表され、業務発注量が回復したこともあり、来春入社(19年3月)の新卒採用計画(未回答の1社を除く)は、今春に比べ9社が増加、3社が減少、1社が横ばい。減少の3社のうち、今春より1~5人以内の微減が2社となる見通し。1社分を除いた状態で総数は567人~572人とほぼ今春並みを見込む。技術系(未回答の4社を除く)は、5社が今春より増加、3社が減少、2社が横ばいの予定。増加と答えた5社のうち、日本工営は今春より30人程度の上積みとなる予定。
 受注に占める新事業の割合を高めるまでは、本業面の優秀な人材の獲得競争は激しくなりそうで、今年はインターンシップの開催に力を入れる企業が目立つ。日本工営が冬季1DAYインターンシップ(5回)を開始。八千代エンジニヤリングは「1DAYインターンシップの開催地と開催数の増強」、国際航業は「1DAYインターンシップの開催早期化と2Weekインターンシップの受け入れ拡大」に取り組む。「人材確保のための専門組織の創設」(大日本コンサルタント)、「インターネットを活用した企業PR」(オオバ)など独自の人材確保策を講じる企業も多い。
 17年度の中途採用数は、13社合計(未回答の1社を除く)で357人と前年度とほぼ同水準(359人)で推移。うち技術系(未回答の2社を除く)は223人と前年度より11人減少した。日水コンやオオバが「即戦力の採用」、大日本コンサルタントが「技術伝承」、建設技術研究所やオリエンタルコンサルタンツ、エイト日本技術開発が「既存事業の強化・拡充」を増員理由に挙げ、本業強化の人材確保を鮮明にしている。

(日刊建設工業新聞様より引用)