日建連/建築本部会員、9割が研究開発費増加/生産性向上分野に重点、17年度調査

 ゼネコンが研究開発費を増やしていることが、日本建設業連合会(日建連、山内隆司会長)の17年度調査で明らかになった。回答した37社(前年度38社)の約9割に当たる33社(28社)が、前年度と同額以上の研究開発費を投じていた。社外公表値に基づく単体の研究開発費は1億円未満が13社(14社)で最も多く、20億円以上が前年度と同じ6社あった。力を入れている分野は品質・生産性向上がトップだった。
 建築本部関連の会員を対象に、17年3月期決算や17年3月末時点の状況をベースにした「17年度建設業における研究開発に関するアンケート調査結果」(回答総数48社)をまとめた。
 研究開発費が前年度未満なのは4社(10社)。同額以上または120%未満が最も多く21社(16社)だった。売上高に占める研究開発費の割合は0~0・1%未満が10社(9社)で最も多い。研究開発費の比率は建築49%(51%)、土木39%(41%)。研究開発テーマは0~20件未満が全体の38%(47%)を占めた。中長期が対象の研究開発は40%(35%)に増加した。
 テーマ別の研究開発の比率は▽54%(44%)の品質・生産性向上▽19%(21%)の安全・安心▽15%(17%)の地球環境-の順に高く、研究開発費は品質・生産性向上が最多。品質・生産性向上の分野で意欲的に行っているのは▽施工管理(IT化施工など)▽コンクリート▽ロボット・自動化-の順(複数回答)だった。施工管理を挙げたのは13年度の10社から23社に増えた。
 回答した40社(44社)のうち37社(40社)は研究開発の専門部署がある。100人超の研究者がいるのは前年度と同じ5社で200人以上は2社(ゼロ)だった。
 初めて実施した建築分野のICT(情報通信技術)調査では38社がICT利用の建設技術を導入し、14社が自社開発の技術を採用した。既存製品の仕様を変更したのは16社。17社はICT技術の導入を検討する専門部署を設置している。

(日刊建設工業新聞様より引用)