日建連/施工CIM事例集作成/25社50件の取り組み紹介、4工種の解説も

 日本建設業連合会(日建連)のインフラ再生委員会(岡本正委員長)は、CIM(コンストラクション・インフォメーション・モデリング)をめぐる会員企業の取り組みをまとめた事例集=写真は表紙=をまとめた。3次元(3D)モデルの活用内容、効果、課題などを記載した25社50件の事例に加え、コンクリートダム、フィルダム、土工、トンネルの4工種についての「解説」も盛り込んだ。ホームページに掲載する。
 まとめたのは「2017施工CIM事例集」。15年から毎年作っており、2017は3冊目となる。前回と同じ▽ダム▽トンネル▽シールド▽大規模土工▽道路▽橋梁▽河川▽港湾▽一般土木構造物▽解体修復(新設)-の10分野ごとに最新事例を列挙した。
 ダムでは、3Dレーザースキャナーを利用した地形測量によって実際のコンクリート打設に近い施工数量の算出を行ったり、測量の約50%の省力化を実現したりした事例などを挙げた。シールドには、3Dモデルによる施工情報の確認を一元化し、維持管理用のデータ作成を効率化した事例や、放水路の工事で海底面の高さまで3Dモデルに反映させ、施工に必要な情報を最大限に把握する事例などを収録した。大規模土工には、ドローン(小型無人機)を使った地盤測定から設計との整合性の確認や仮設計画を可視化を行った事例などを記載している。
 事例について、インフラ再生委員会技術部会の担当者は「施工数量の算出など、しっかりした目的に応じた技術の使われ方が広がっている」とみている。課題には多くの社が、3DモデルをはじめCIM関連の技術を使いこなす人材の確保・育成を挙げた。
 解説は、国土交通省が3月にまとめた「CIM導入ガイドライン」を踏まえ、4工種についての▽事前準備▽モデル作成▽統合モデル作成▽活用方法-を列記。ガイドラインが作り込みの目安として示した「詳細度」ごとの3Dモデルを多く載せている。
 事例集は、会員企業のCIMの取り組みを促すとともに、あるべき姿を追求するのが狙い。発注機関に配布し、意見交換などに利用する。

(日刊建設工業新聞様より引用)