電気・通信設備工事各社/技術系の新入社員数が大幅増/18年度も増加傾向に

 新年度がスタートし、多くの新入社員を迎え入れた電気・通信設備各社で、早くも来春の採用に向けた動きが活発化している。日刊建設工業新聞社が電気・通信設備工事12社に実施したアンケートによると、来春(18年4月)入社の採用予定人数を公表した8社のうち5社が、今春より採用人数を増やすと回答した。2020年東京五輪関連施設整備などによる工事量の増大に備え、各社が増員を計画している。
 12社に今春入社した新入社員の総数は1392人(16年度1209人)で、このうち技術系は1194人(1065人)と大幅増。来春の採用については、予定人数を回答した8社中5社(きんでん、トーエネック、協和エクシオ、日本コムシス、富士古河E&C)が今春よりも増やす計画となっており、他の3社(ミライト、住友電設、日比谷総合設備)もほぼ横ばいか微減となっている。
 来春の採用予定人数を回答した企業からは、「中期経営計画達成や将来の事業環境を見据えている」(協和エクシオ)、「継続的な採用を実施し、適正な要員配置と組織の若返りを図り、技術伝承を図る」(日本コムシス)、「人手不足への対応、若年層への技術伝承」(富士古河E&C)などの回答が寄せられた。
 採用人数を増やすための取り組みとしては、「広報ツールの刷新やインターンシップ開催数の増加」(関電工)、「中部電力グループの学内企業説明会などでの学生へのアプローチ」(トーエネック)、「就職求人媒体でのPR活動や各大学の就職担当教授、就職課との連携強化」(ミライトテクノロジーズ)などが挙がった。加えて、東光電気工事、日本コムシス、協和エクシオ、住友電設、富士古河E&C、ユアテックなどはインターンシップなどで学生へのアピールに力を入れるとしている。
 「リクルーターや面接官に対してのトレーニング内容の見直し」(日本コムシス)など採用側のスキルアップの取り組みも始まっており、学生の獲得競争は一段と激しくなりそうだ。

(日刊建設工業新聞様より引用)